ストレスチェックや産業医面談は気休めだが、一度はどこかで受けておくのもよいかもしれない。

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産業医との面談

職場での業務が過密になり、ストレスや心身の不調を感じることは誰にでも起こり得ます。そんな状況で頼りになるのが、産業医との面談です。産業医面談は、従業員の健康と安全を守るために設けられている重要な機会です。

産業医面談には、健康診断的に定期的に行われているものと、これまた定期的に行われるストレスチェックの際に高ストレスチェック者になったときに行われるものがあるかと思います。

定期的に行われているものに関しては、相談した結果は関係部署に伝えないようにという旨を伝えれば、基本的には伝わる事はないそうです。

かつて、産業医面談を受けたことがあるのですが、正直なところあまり必要性を感じないな、という感想になりました。

期待してしまっていたもの

人によっては違うかもしれない、というところは前提としつつも、インターネットで調べれば出てくるような回答しかもらえることはなく、勘違いして淡く期待してしまっていた下記のような助けにはならなかったというのが感想です。

・親身になって聞いてもらう(一方的に話をされる形ではない)
・法的なサポート(パワハラなどの判断基準照らし合わせや相談準備)
・医療サポート(ストレスの遠因に発達障害などが仮にあるとしたらそういったものの診断)
・キャリアサポート(部署異動やキャリアアップへの影響対策)

さて、問題はストレスチェックの際に高ストレス者の判定が出たときです。このときにも産業医面談が設けられるのですが、申し込むと関係部署や上司に伝わってしまいます。これはためらうことになります。

高いストレス判定が出たとしても

ストレス判定が出たとて、普通に仕事はするでしょうし、多くの人は生活の為にやるしかないでしょう。むしろ割り切れるような人なら、あらかじめ面倒くさい判定にならないように回答を変更したり忖度したりしてしまうでしょう。

こういった制度関係なく、ストレスを抱えてそうな人に対しては力関係関係なく、客観的な立場で水面下でそれとなくバックアップや先に述べたような提案をしてくれる、などでないなら、あまり意味がないと思えます。

一応断っておくと、産業医さん自体がどうこうというより、構造的な問題、仕組みの問題な気はしています。一部の残念な産業医以外は、おそらく真摯に仕事に取り組まれ、本当に困っている人の助けになっている人もいるでしょう。

そこまでは、現実的に難しい、という至極当然の状況があったとしても、トータルコーディネートするような感覚で、従業員をサポートできる状態でないと、前向きな意味での「労務リスクに対処する」ということにはならないのではないかと考えます。

ストレス判定が高い=仕事の評価が低い になりそうな雰囲気のある職場では、おいそれとストレス判定を公表することはできないかと思われます。ということは、法令遵守のため受けることは受けるものの、形だけに過ぎません。

ストレスが高い人を把握することで、労務上のリスクを少ない状態にする。本来は、リスクが高い人をフォローすることが正しいものの、「法令に違反しないように。」というところだけをフォーカスしていくと、法律的に許される範囲で力関係の中で本人が望まない方向、部署異動や自主退職へ追いやられる(自分から向かっていく)ような形になってくるかもしれません。

ある程度、会社での立場が悪くなった場合の逃げ道のようなものができている人だったり、強い心意気をもっている人でないと、そういったものは開示できないのではないでしょうか。

私が我慢すれば、のような形で、また、真面目に考えると、努力で何とかできそうなところも思えてくるので、自身の努力だけでなんとかしようと抱え込んでしまうことでしょう。

あと、会社での状況が悪くなったときに、実際は関係なかったとしても、「ひょっとしたら産業医面談が悪影響したのではないか。」などと余計なことを考えてしまうかもしれません。

なので、基本的には受ける必要はないと思うものの、その結論を出すにも1回は自分でも受けてみるというのが良いのかと思います。

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